9.投資活動によるキャッシュ・フローの作り方(基本的な考え方)

投資活動によるキャッシュフロー計算書の基本的な考え方

営業活動によるキャッシュフローの区分では、資産の純増減額をそのままキャッシュフロー計算書に振替えていただけですが、投資活動によるキャッシュフローの区分では原則的に両建てで増加・減少を表示します。したがって、投資活動によるキャッシュフローの区分で表示する有価証券、固定資産、貸付金などについては増加・減少のデータが必要となります。

具体的には以下のようになります。

まずは、営業活動によるキャッシュ・フローの場合です。

例、売掛金

売掛金の前期末残高が200、当期末残高が300、増減額が100とします。

まず、キャッシュフロー仕訳は以下のように増減額で行います。

(借)売上債権の増加額(C/F)△100 (貸)売掛金100

そして、キャッシュフロー計算書は以下のように増減額での表示となります。

キャッシュフロー計算書

税金等調整前当期純利益A

売上債権の増加額△100

営業活動によるキャッシュフロー A-100

一方で、投資活動によるキャッシュフローの場合です。

例 有価証券

キャッシュフロー計算書

有価証券の前期末残高が200、当期末残高が300、増減額が100とします。

この増減額100の中身が購入分で増加500、売却分で減少400とします。

そうなるとキャッシュフロー仕訳は購入分及び売却分につてい以下のように両建てで行います。

(借)①有価証券の取得による支出(C/F) 500 (貸)有価証券           500

(借)有価証券                400  (貸)②有価証券の売却による収入(C/F) 400

そして、キャッシュフロー計算書は以下のように両建での表示となります。

①有価証券の取得による支出△500

②有価証券の売却による収入400

投資活動によるキャッシュフロー △100

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